救急車を呼ぶべき状況

J1の小笠原先生が、「一般市民の救急車を呼ぶべき状況についての意識調査．日本臨床救急医学会雑誌 21巻 (2018) 17-22」を抄読しました。一般市民が救急車を呼ぶ判断する状況のアンケート調査です。全国の一般市民5,000人（平均年齢45.2歳、男女2500人ずつ）を対象にインターネットによる質問調査を実施し、救急車を呼ぶべき状況と考えられる15症例中9項目で「どちらともいえない」と回答した割合が15％以上でした。女性、高齢者ほど呼ぶべき状況と考えていました。一般市民が救急車を呼ぶべき救急疾患を判断ができるように、緊急度を判定するツールなどが必要との結論でした。コロナ禍で救急車を呼びにくい（救急隊員も搬送しにくい）環境となっていますが、全国版救急受診アプリ「Q助」や救急安心センター事業（♯7119）などもあると木村先生が教えてくれ、タイムリーな論文でした。